クレジットカードの審査で重要な信用情報とは
クレジットカードは安心安全に誰でも使えるように、カード会社はセキュリティの強化を行っています。初めてクレジットカードを作る方や、既に所有していても他社のカードを作るような際には、どちらも申込みの際には、嘘偽りの無い個人情報と収入、公的証明が必要とされます。公的証明はカード会社により違いがありますが、本人確認では自動車の免許証の写真を提示することや、得ている収入を証明する書類が求められることもあります。
ところが、審査で重要になることは本人確認と収入だけではなく、信用情報も漏れなく確認されることも一般的です。信用情報とは過去歴が該当していて、例えば過去にキャッシングやカードローンを利用してお金を借りた方で、返済をせずにトラブルになったという過去、フリーローンを利用した際にも約束期日に返済を済ませていない方などは審査を通過することができない可能性は高まります。厳しい会社の場合では、物をレンタルした際にレンタル料を踏み倒した経験があるという方も審査落ちに該当する信用情報になりえます。
クレジットカードと信用情報の関係
クレジットカードを作るために申し込みを行う方の中には、信用情報にリストとして載っている方の場合は、審査を通過させることは原則では出来ません。発行を希望する方の中には銀行口座に多額の資金があることで、何ら問題はないと判断してしまう方もいますが、クレジットカード会社と信用情報は密接な関係にあります。過去に金融事故を起こした方の場合は個人情報がブラックリストに入っている可能性が高いので、持ち合わせている資産があっても発行をすることはほぼ不可能です。
この理由はクレジットカードを利用する際に実店舗でもECサイトでもカードで買い物をした場合、当日にダイレクトに引き落としされるものではないので、決済日までは借金をしていると同じニュアンスになります。カード会社からの見解ではブラックリストに掲載されている方は、支払期日に引き落としができないリスクを事前に想定しているので、いくら上限額の低いカードを作ろうとしても信用情報の方が優先される仕組みです。
クレジットカードが加盟する信用情報機関
各クレジットカード会社では、会社により違いはあるものの、国内には3つの信用情報機関が存在しているので、1つ以上に加盟していることが一般的です。全国銀行個人信用情報センターや株式会社シー・アイ・シー、株式会社日本信用情報機構が該当していて、いずれも信用取引には欠かせない存在として運営されています。信用取引とは購入者が商品やサービスを購入したり利用した際に、その対価となる料金をきちんと支払っているかどうか、支払い能力に問題はないかの判断基準が簡単にする内容です。
クレジットカードの場合は、過去歴が該当しているのですが、過去に借金を返済せずにトラブルを起こした人物、ローンを利用して物品等を購入しても、途中で支払いが滞ってしまい何度も返済期日を守っていなかった方も該当します。このような問題を起こしてしまった方が、各信用情報機関に登録されているので、審査が通らなかった方は納得できないと考える方もいますが、実際にはカード会社と消費者の両者を守る上でも機能する機関です。
信用情報の開示手続きの方法
信用情報機関は、誰でも他人の個人情報を閲覧できるものではありません。開示できるのは本人と銀行や消費者金融を運営する会社、クレジットカードを発行する会社などに限定されており、過去歴を他人に勝手に調べられてしまうことはありません。クレジットカードを発行する際にも必ず信用情報を確認しており、この場合の開示の手続きは、申し込みのあった人物の情報を機関に調査依頼を行う方法で手続きを済ませていることが一般的です。
郵送での報告、ネット上での報告などを利用することができ、現在ではスピーディーな仕事が求められているのでオンラインを使った開示方法を利用する会社が殆どです。開示請求をするには、申し込みのあった方の住所氏名、生年月日、電話番号、公的証明や勤務先などが主な情報源として扱われています。同姓同名の方は全国各地に多数存在しているので、いくつもの個人情報を伝えることで本人を特定できることになり、会社側は簡単に開示手続きを行えるようにデータの詳細を管理しています。
まとめ
便利に使えるクレジットカードですが、誰でも発行できるものではなく、必ず審査の段階で信用調査機関を利用して情報開示を行ってます。過去歴に何ら問題が無い方でも審査の一環として開示請求を行うことも基本になり、各情報機関に載っているかどうかの判断を正しく行うので審査をする上では必須です。いわゆるブラックリストに入っている方は、過去にお金のトラブルを起こした経験のある方のみなので、大多数の方は不安を感じずにカード発行の申し込みは行えます。
この審査基準と信用情報機関からの開示においては、カード会社は債権を回収することができなくなるリスクを無くせることと、利用者においては多重債務を行わないという理念もあり、結果的に双方が納得できる情報機関です。尚、カードを作る際に自分自身が過去歴にブラックリストに掲載されているかどうかを確認したい場合は、各情報機関に指定される証明書を提出することで、オンラインでも郵送でも自ら確認することは可能です。