銀行カードローンとは
カードローンは大きく分けて、銀行が提供しているカードローンと信販会社や消費者金融が提供しているカードローンの2種類があります。この銀行カードローンと他のカードローンの違いは2つあります。まず、1つ目は「比較的低金利で借入が出来る」ことです。消費者金融のカードローンを例に挙げてみると、平均約4.5〜18.0%ほどが金利に設定されているのに対し、銀行カードローンでは平均約4.0〜14.0%ほどが金利に設定されています。低金利であれば、当然その分余分に払う利息は少なくなります。
また、銀行カードローンと他のカードローンの違い2つ目として「大口融資に対応している」ことが挙げられます。消費者金融のカードローンを例に挙げると、限度額として最大500万円ほどが設定されているのに対し、銀行カードローンでは800万円〜1000万円まで限度額に設定できる所があります。同じカードローンでも銀行カードローンと他のカードローンではここまでの違いが出てきます。この違いを理解して利用することで、より実用的にカードローンを活かすことが可能です。
銀行カードローンで借入をするメリット
銀行カードローンのメリットその1は「信頼性が高い」ことが挙げられます。銀行が提供しているカードローンということで、他のカードローンと比べても、より信頼し安心して利用することが可能です。
銀行カードローンメリットその2は「低金利」であることです。他のカードローンと比較しても、銀行カードローンの金利は比較的低金利で設定されている所が多い傾向にあります。そのため、返済する際に支払う余分な利息を減らすことが可能です。
銀行カードローンメリットその3は「限度額の上限が高い」ことです。他のカードローンと比べても、銀行カードローンは限度額を高く設定することができ、中には1000万円ほどの大口融資が可能な所もあります。そのため、大口融資を得たい方に向いているカードローンといえます。
銀行カードローンメリットその4は「自動融資機能がついたカードローンがある」ことです。銀行カードローンの中には、自動融資機能がついたものがあります。自動融資機能とは、公共料金などの支払いに対して口座の残高が不足していた場合、その不足分が自動的に融資される機能のことです。この自動融資機能がついたカードローンであれば、公共料金などの支払い忘れを防ぐことが出来ます。これは銀行カードローンならではのメリットとなります。
銀行カードローンで借入をするデメリット
銀行カードローンのデメリットその1は「審査が厳しい傾向にある」ことです。他のカードローンは比較的審査が甘く、小口融資であればすぐにでも借入することが出来ます。一方、銀行カードローンは低金利で大口融資にも対応していることから審査が厳しい傾向にあります。そのため、安定した収入がありきちんと返済が可能な方が対象となります。
銀行カードローンデメリットその2は「即日融資は難しい」ことです。銀行カードローンは大手の場合即日融資が可能な所がありますが、多くの銀行カードローンは申し込んだその日に即日融資を受けることは難しいといえます。そのため、いくら低金利で限度額が大きいとしても、急にお金が必要になった方には不向きなカードローンといえます。
銀行カードローンの申込みから借入までの流れ
銀行カードローンを利用する時には、申込みから借入までの流れをしっかりと抑えておくことが大切です。最初は実際に申込みをすることになりますが、これはWEB上や専用の端末から情報を入力して行います。それほど難しい作業ではありませんが、勤務先の情報を入力したりするので手元に資料があるとやりやすくなります。申込みを済ませると審査が開始されることになり、その次に勤務先に在籍確認あるいは本人確認の連絡が来ます。
在籍確認は避けたいと考える人もいることでしょうが、これはカードローンを利用するにあたって信用を確認する意味で重要なステップとなるので基本的に避けることはできません。ただし、基本的にカードローンの申込みに関する用件だとは名乗ってはこないので、他の人が電話に出たとしても銀行から電話がかかってきた、あるいは誰から何の用件でかかってきたのかはわからないように配慮してくれるので安心です。在籍確認が取れれば最後にカードが発行されることになり、必要書類を送付してカードが到着したら利用をすることができるようになります。業者によって流れが多少前後をすることもありますが、基本的な流れとしてはこのようなものになっています。
まとめ
銀行カードローンは、低金利で大口融資が可能な利便性の高いカードローンです。そのため、支払う利息を少なくしたい方や大口融資を得たい方に向いたカードローンとなります。一方その反面、審査が比較的厳しい傾向にあり、即日融資を得るのは難しいといえます。そのため、銀行カードローンは安定した収入があり、しっかりと返済することが出来るといった方が対象となります。