アルバイトやパートでも借りれるカードローンの特徴を解説！限度額を確認しよう

生活費や遊興費など用途自由なお金をいつでも貸してくれるサービスとしては、消費者金融のキャッシングや銀行のカードローンなどがあります。これらは事前に利用者の信用力を審査して、その信用力に対して利用限度額を設定するというものです。審査に通って契約にまでこぎつければ利用限度額内であればいつでもお金を借りることができるので利便性の高いサービスになります。しかし、いずれも将来に必ずお金を返してくれることが前提ですので、収入があることが大前提です。

さらに収入があるといっても、職種や雇用形態によって利用できるか変わってきます。このため銀行のカードローンなどの場合には利用条件が厳しい傾向にあり、アルバイトやパートでは審査に通らないことがあります。一方で消費者金融は、アルバイトやパートといった雇用形態であっても利用対象としており、審査に通る可能性が高いものです。ただし実際に審査に通るためにはいくつかの条件をクリアしている必要があります。

アルバイトやパートで消費者金融のキャッシング審査に通過するためには申込条件をクリアしていることが第一です。消費者金融の申込条件は「安定した収入があること」とされます。銀行のカードローンなどでは具体的な年収などが書かれている場合がありますが、消費者金融はともかく「安定した収入」があれば雇用形態に関わらず審査に通る可能性があるものです。返済するのに十分な収入があることは大前提ではありますが、より重要なのが安定した収入であることです。

アルバイトやパートといっても短期間だけ雇われるような仕事もあります。このような場合にはいくら高給であり、また年収も十分に得られていても、お金を借りることは難しいとされます。このためアルバイトでもパートでも継続的に雇用されていることが重視され、すでにその仕事に就いて長いことなどが審査では有利になります。また審査では、在籍確認を行うことになりますが、この確認がスムーズに進めば審査に通過し契約まで行くことができます。

消費者金融に限らず、お金にまつわる申し込みをするさいには、正確な情報を記入することです。個人情報に関しては身分証明書を見て全く同じものにすることが大切で、間違っていると問題になります。また借り入れをしていればその情報も必要ですし過去に金融事故を起こしている場合にはそのことも必要です。何にしても物事を隠していたり虚偽の申告をすると、審査に落ちる可能性があります。それと覚えておきたいものは消費者金融から借りられるお金は年収の3分の1までです。

つまり50万円を借りたい場合には150万円以上の年収が必要です。これは貸金業法による総量規制というものにより定められているものですからこの範囲をこえてお金を借りることができません。このため申し込みの時点では、年収の3分の1以内であることが必要です。もっとも、最初から法律上の限度額を申し込むのは得策ではなく、最初は必要とする金額で申し込む方が審査に通りやすくなります。

キャッシングを利用するさいに最大の障壁となるのが在籍確認です。在籍確認は職場に電話を行って実際にそこで働いているか確認するものです。アルバイトやパートでも長期間在籍している場合には名前も覚えられているので電話に出たさいに対応してくれることがありますが、雇用の仕組み上、名前を覚えてくれないこともあります。それと近年は個人情報の観点から情報を外部に与えないこともありますから、スムーズに行えないケースも見られるものです。

このようなトラブルを避けるためにも事前に職場で電話が掛かってくることを伝えておくことが大切です。それに在籍確認ではあくまでも申し込みをしたさいの職場の電話番号に誰かが出てくれ、申し込み者がそこに居ることがわかれば良いものです。このため本人がその電話に出ても構いません。いずれにしても在籍確認はキャッシング審査の流れとしては最終確認の段階ですから、これをクリアできればキャッシングを利用することができます。

アルバイトやパートでも安定した職場であれば、消費者金融のキャッシングを利用してお金を借りることが可能です。反対に高所得であっても安定した収入でなければ審査に通るのは困難と言われます。また過去に金融事故など問題を起こしていないことや他で借金をしていてキャッシングの申し込みをした分と合わせて総額が年収の3分の1以上にならないことが必要です。これらの利用するための事前条件を満たしていて、借りたお金を返済できるだけの収入があれば、審査に通ることはそれほど難しいものではありません。

それに近年は必要な情報を書き込み機械的に判定する仮審査も行われているので、申込みの段階で審査に通る可能性を知ることができます。一方で審査の中でもっともハードルが高いのが在籍確認です。在籍確認は申込者が実際に申告した職場で働いているか確認をするというものですから重要なプロセスですが、事前に用意しておかなければ、そこで躓く可能性があります。